米国のデジタルメディアで人員削減が相次いでいる。1月23日にバズフィード（BUZZFEED）が約200人を、24日にヤフー（YAHOO）やハフポスト（HUFFPOST）などを擁するベライゾン（VERIZON）が約800人をリストラすると発表。そして2月1日、ミレニアル世代に人気のヴァイス メディア（VICE MEDIA以下、ヴァイス）が社員の10％にあたる約250人の削減を発表した。
ナンシー・デュバック（Nancy Dubuc）＝ヴァイス最高経営責任者によれば、リストラは「グローバルな事業再構築の一環」として実施するという。同社の人員削減は以前から予想されていたが、3カ月前の発表では、新規採用を控えるなどの自然減によって社員数を調整するとしていた。
従来のメディアが苦戦する中、デジタルメディアはここ10年間で急成長して多くの投資家を引き付けてきた。ヴァイスは2017年6月に資金調達をしており、累計でおよそ14億ドル（約1526億円）の調達に成功しているが、時流が変化しているのかもしれない。